右か左かに囚われることの危険性

第２次世界大戦について、歴史教科書問題等で２ｃｈなどで右やら左やらの論争があるが、自分はあまり興味がなくて南京大虐殺やら強制連行があったのかなかったのかいちいち調べる気にならない。それより重要な解釈があるのだ。あれはスクラップ＆ビルドのための戦争だった。

「不快に感じられるかもしれないが、アメリカが日本との戦争を続け、長引かせた本当の理由は、都市の再開発のためだった。（中略）真珠湾はアメリカ国民を望まない戦争に誘い込むための「前提条件」だった。（中略）周囲はもちろん日本軍自体も日本がアメリカに負けることは分かっていた。アメリカが日本に宣戦布告した本当の理由は日本が脅威だったからではない。日本に経済再興のための舞台を用意してやるためであった。日本の国土は一面一掃しなければいけない古い農家で覆われていた。そこで支配者たちはアメリカに日本を攻撃しかつ徹底的に破壊し（空襲や原爆のこと）、日本国民を惨憺たる状況に陥れた。そして日本がどん底まで落ち完全に崩壊して希望のかけらもなくなると「国際的開発業者たち」がすみやかに入り込み、土地をさらい、自分たちの利益のために利用したのである。
１９４５年八月、第２次世界大戦が終わりを迎えると、膨大な額の金が日本に流れ込んだ。この使途はなんだったのか？新しい工場、線路、倉庫、貿易用の埠頭の建設や、都市再開発、オフィスビルの建設などだろうか？だがそれ以上に重要なのは日本のインフラをを完全に再建するためのこの金はどこから来たのかという点である。そう戦争を始め、戦争から利益を得て、なおかつ戦後にぼろ儲けしたのとまさに同じ人間なのだ。念のためにいうと彼らは第１次世界大戦、ボルシェビキ革命、ナチスの権力掌握に金を出した人間たちでもある。さらには、現在も世界を動かしてるのもこの同じ人間たちだ。「支配者たち」は、日本人という国民が生産的かつ献身的で、権威を疑わず、条件づけしやすい奴隷的な労働者であることに気付いていた。」次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた〈上〉技術・諜報篇 (5次元文庫) (文庫) ヴィクターソーン (著）
つまり今のイラクと一緒である。後で経済成長で儲けるための戦争。イラク人もまた中東の中では農耕民族であり、勤勉な国民性らしい。

「奴隷制が廃止された理由です。奴隷制は奴隷の面倒を見なければならない。強制的に働かすには暴力で脅す必要があるので、軍隊のコストがバカにならない。それに無理やり働かせてるのではモチベーションがあがらないから生産性が悪い。それより解放して、一生懸命働けば豊かになれると思わせた方が、進んで働くから生産性が高いわけです。でも、実際は賃金を管理されているから、いくら一生懸命働いても豊かになれないのですが・・（植民地が独立できたのも同じ理由による）」金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った (5次元文庫) (文庫) 安部芳裕 (著)
ＧＨＱの政策で小作人の地主からの解放というのがあったが、上記にぴったしあてはまる。奴隷の解放、植民地解放は人類の進歩として疑わしい、今時国際銀行家の奴隷でない労働者、国際銀行家の植民地でない地域がどれだけあるか？さらに疑うべくはフランス革命や明治維新である。ナショナリズムというものが発生したのはフランス革命以後と言われてる。それ以前、もし戦争のために兵隊を集めるとなれば銃で脅すか、高給を払うかしか方法はなかったし、兵士の士気も低かった。しかしナショナリズムの発生でその必要がなくなった。フランス革命もロスチャイルド家などの資金援助でなされた。資本家、銀行家が国王などから権力を奪い取るための革命であった。明治時代、明治政府は悩んだ。欧米ではキリスト教の伝道を使命として植民地政策を正当化していた。日本にも仏教があるが、それはそんなに強力でない。そこで天皇を担ぎ出したのはそこそこ有名な話だ。（そう考えると坂本竜馬や山本五十六はフリーメーソンなんて話もバカにできない。）

私たちが気をつけるべくは大手メディアによるナショナリズムの扇動ではなく、大手メディアの作る、右翼対左翼、日本対中国、中国対アメリカ、日本対北朝鮮・・・・・・あらゆる対立構図、そのなかで漁夫の利を得てる連中の存在である。彼らは自分達が利益と権力を得るためにはアメリカが勝とうが中国が勝とうが知ったことではないのだ。

しかし、私たちは「自分の意見って右？、左？中道のつもりなんだけど・・」右に行ったら人種差別、ナショナリストにならないかと悩み、左に行けば偽善者？お人よしになってないかと悩み・・・そんなことの繰り返しなのか？？それよりもお前は右か左かと迫る大手メディアの論調こそ疑うべきではないのか？なぜなら戦争で漁夫の利を得てきた連中もメディアを支配する連中もまた同じ「国際銀行家」なのだから・・これからおそらく中国の台頭や民主党の政策で右か左か意見を求められる、そんなケースが多々あると思われる。もう大手メディアの問う世論には耳を傾けまい・・。